上場廃止の条件

証券取引所に上場している株式が上場廃止になる条件はそれぞれの市場で異なります。例えば、東証一部の場合には、まず株主の条件があります。株主が400人未満になると廃止されることになります。流通株式数については、2,000単位未満になると廃止になります。また、時価総額にも基準があって、5億円未満になると廃止されます。流動性比率については5%未満になると廃止になります。

 

 

このように、いろいろな基準が設定されているのですが、これはつまり上場して取引が行われるのに適しているかどうかが問われていると言えるでしょう。株主について400人以上であることが求められるのですが、もしも例えば株主が5人くらいしかいなかった場合を考えてみれば、公正な取引ができるとは言えないでしょう。流通株式数についても、あまりにも少なければ公正な取引ができると考えにくいですから、一定の基準が定められているのです。

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東証一部は、日本ではもっとも厳しいですから、上場維持できていることで企業の規模が大きいことを示すことができます。世界的に見ればニューヨーク所見取引所がもっとも厳しいですから、上場を維持できるだけで大企業であることをアピールできるのです。

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